フジテレビでアナウンサーの退社相次ぐ この1年で7人も…小澤陽子アナ&勝野健アナが退社報告
3/12(木) 9:51配信 スポーツ報知
フジテレビの小澤陽子アナウンサー(34)と勝野健アナウンサー(26)が12日、それぞれのインスタグラムを通じて退社することを発表した。中堅の小澤アナは報道からスポーツ、バラエティーまで万能にこなし、勝野アナは「ぽかぽか」などに出演する若手のホープだった。同局では昨年からアナウンサーの退社が相次いでおり、この1年で少なくとも7人が退社する事態になっている。(以下略)
沈む船からはネズミが逃げる?
昔から、沈む船からはネズミが逃げるとよく言われている。
フジテレビのアナウンサーをネズミに例えてはホント失礼だが、お許しいただきたい。
つまり退職する方にとって居心地が悪いのではないかと想像する。
もっともそれぞれの皆さんの退職理由を見てみると
藤本万梨乃アナ(30)は結婚を機に「家庭生活と自身の時間を大切に」退職を選択。
他にも椿原慶子アナ(39)、永島優美アナ(33)、岸本理沙アナ(25)らも、多くは結婚・出産・ワークライフバランスを理由に挙げている。
ただし、 定年退職(青嶋達也アナ)や西岡孝洋アナ(27年勤務後、独立してフリー転身)のようにキャリアの節目も含め、2025年だけで6人になると異例のペースらしい。
まあ、想像するに、いろいろ理由はつけているけれども、退職ラッシュはたまたまではなく、局特有の不祥事などが複合的に影響しているように思う。
中居正広問題など一連の不祥事(2025年1月頃表面化)が局の信頼を揺るがせ、「古い体質」「泥船感」を助長しているのは確かだ。
泥船→沈む船→ネズミが逃げる、の図式がぴったりはまる。
とはいってもフジは腐っても民放の雄である。とっておきの不動産事業が活発である。
フジHDの売上構成は、放送中心の「メディア・コンテンツ事業」と「都市開発・観光事業(不動産・ホテル等)」の2大セグメントが主だ。
中居正広氏の不祥事で急減した広告収入は信頼回復が進み、2026年1月時点でスポンサー数は前年比93%まで回復したが、完全には元通りになっていない。
一連の不祥事によって被った不利益は、身から出た錆とはいえ中居氏にも損害賠償を請求したいほどであろう。
ともあれ、フジHDの直近業績(2026年3月期)は、営業・経常では赤字だが、最終的には黒字の見込みなそうな。
| 項目 | 金額(億円) | 前期実績比 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 5,527 | +0.4% | 広告回復と不動産好調で微増。 |
| 営業利益 | -72 | 黒字→赤字 | 中居不祥事影響残るが赤字幅縮小(前回予想比-33億円改善)。 |
| 経常利益 | -23 | 黒字→赤字 | 同上、赤字幅51億円改善。 |
| 最終利益 | +225 | 赤字→黒字 | 不動産利益や税効果で黒字転換(前回予想比+40億円)。 |
収支のポイント
第3四半期累計(4-12月)では売上3,924億円(前年比-5.1%)、経常2.8億円赤字と苦戦したが、通期では広告93%回復とホテル・分譲マンション好調で最終黒字を維持している。
不動産事業が損失をカバーする構造が続き、配当も125円(前期比+75円)と株主還元を強化する余力があるというから、経営的にはまずまずである。
というのに、退職したい者が多いのは、フジのイメージが相当悪いのであろう。
とにかく昨今は、性的スキャンダルはダメだ。
トランプ大統領もエプスタインの性的スキャンダル疑惑に手を焼いている。
中居正広氏の不祥事は、企業減益をもたらし企業イメージを大きく傷をつけた。
SNSが発達した今、評判がすこぶる悪いオールドメデァなどいらないと思う。
TVを見る多くはお年寄りだけだと言う。劇的な改革がない限りそのうちだれも見なくなる。
それには世界一安いと言われる。電波使用料金に手を付けるべきではないか!?
ドコモの年間電波利用料は176億円で、片やフジテレビは6〜7億円程度と言われている。
これって誰が考えても不公平じゃないか?
彼等は長い間、必要以上に優遇され勘違いしていたのだ。特権階級に胡坐をかいてたんじゃ良い番組など生まれるはずもない。
だから此処にメスを入れ、オークション制を導入すれば政府だって助かる。で、ちゃんとしたテレビ局ができれば国民だって納得する。
だから早くオークション制を導入してほしいものだ。
そうなれば最早、フジHDは、不動産屋としてでしか生き残れまい。
今日の一句

醜聞のフジ辞めます卒業よ